第１図はディスプレイデバイス（ＬＣＤ、ＰＤＰ、有機ＥＬ、ＣＤＴ／ＣＰＴなど）トータルの世界市場規模を２０１０年まで予測したものです。
２００４年のディスプレイデバイスの市場は、前年比１９％増と前年に引き続き二桁成長の８.２兆円に拡大しました。約１.３兆円の増加で、ＣＤＴ／ＣＰＴの落ち込みをＬＣＤがカバーしました。
ＬＣＤ業界では、２００５年第１四半期にサムスンＬＣＤの７Ｇラインが量産稼動し、LG.Philipsの７.５Ｇが２００６年上期、シャープの８Ｇは２００６年１０月の稼動を計画しています。また、２００４年後半に次世代ラインの延期を決めていた台湾のＡＵＯ、ＣＭＯの投資計画が復活しています。
一方で、セイコーエプソンと三洋電機の液晶事業統合によるＳＥＩＤ（三洋エプソンイメージングデバイス）や、ＦＤＴＣ（富士通ディスプレイテクノロジーズ）のシャープによる買収、IDTechのソニーへの譲渡（ＳＴＭＤ＝エスティ・モバイルディスプレイ）など、中小型ＬＣＤの事業強化を目的に事業統合や買収が行われています。
ＰＤＰ業界では富士通の事実上の撤退、日立製作所と松下電器の協業、パイオニアのＮＥＣ買収があり、実際のプレーヤーは、松下・日立連合、パイオニア、サムソンＳＤＩ、ＬＧの４社に再編されています。ディスプレイデバイス業界はスケールメリットによるコストダウン、大口顧客への長期供給、安定供給が重要であり、企業間の提携や統廃合は成長性の高さとコスト競争の厳しさの現れといえます。
２０１０年には、ＬＣＤが１０.４兆円、ＰＤＰが１.１兆円、その他１.５兆円で、トータル１３兆円の市場と予測されます。新規ディスプレイとして量産化が予定されているものとして、２００６年第１四半期のＳＥＤ（キヤノン＋東芝）があります。
では個別の市場を見ていきましょう。
ＬＣＤは、２００４年はＰＣモニタと携帯電話向けが拡大しました。モニタで５,５００億円、携帯電話では４,４００億円の増加です。モニタでは１７／１９インチが、携帯電話では海外の端末のカラー化率上昇が牽引しています。大型、中小型パネルともに単価下落が急速に進み、同時に需要が喚起されています。２００５年は、数量ベースでは伸びるものの、金額ベースでの伸びは厳しい状況となるでしょう。
ＰＤＰは、ＴＶセットの低価格化にともない需要が拡大しています。２００４年は民生向け４２インチが好調でした。ＰＤＰ−ＴＶメーカーにおいて需要を先取りする為の低価格戦略が行われています。韓国２社のシェアは数量で４８.５％に達しました。今後は、ＴＶ向けが拡大していきますが、ＴＶ以外にボリュームの見込めるマーケットが無いともいえます。液晶ＴＶとリアプロジェクションＴＶとの間で如何にコスト競争力を維持していくかが生命線となるでしょう。
有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）は、前年に引き続き、携帯電話サブディスプレイ向けが牽引しています。サムソン、モトローラ向けが多く、２００４年はパネルメーカはＳＤＩがトップ、２位がRiTdisplayで東北パイオニアは３位となりました。今後も、携帯電話サブパネル及びメインパネル向けを中心に伸びていくと予測されます。
ＴＶ用ブラウン管は２０１０年で６,２６０億円まで減少（２００４年比で半減）していきます。一方、有機ＥＬが２００７年、ＦＥＤ／ＳＥＤが２００９年、ＤＬＰが２００９年に１,０００億円市場になると予測され、時代の移り変わりを感じさせます。
家庭内の電化製品がネットワーク化され、インターフェースとしてのディスプレイデバイスは今後さまざまな機器に組み込まれ、用途はますます拡大していくと思われます。
| 参考資料： | 『２００５ 液晶関連市場の現状と将来展望（上・下）』 |
 株式会社 富士キメラ総研 研究開発本部 第一研究開発部門 豊田、永澤、塩原、海野、天登、種田、佐々木 |
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